健康経営
ＴＩＳインテックグループでは、社員が心身ともに健康で安心して業務を遂行し、能力を最大限に発揮することが、会社の成長と社会貢献につながると考えています。
TISの健康経営
社員がいきいきと活動し、人間らしさ（個性や強み）を発揮するためには、それぞれの人生が豊かで幸せであることが大切な要素です。TISでは「社員の人生の質（QOL）向上」を目指し、ワークライフバランスや心身の健康を高める施策を拡充します。また、メンバとゴールを共有、協業しながら成長し、能力を発揮できる職場つくりを目指し、健康経営を推進します。
TIS執行役員 人事本部長 林由之
１．心身の健康
健康はすべての活動の基盤です。社員一人一人が健康的なライフスタイルを維持し、能力を発揮できるよう、ヘルスリテラシー向上を目指した情報提供やセミナーの実施、労働時間の適正化に取り組んでいます。特に2019年度から導入した「勤務間インターバル制度」では、睡眠の重要性を繰り返し、社員に着信しています。
２．生活力の向上
社員（その家族を含む）の生活が充実し、長く安心して働ける環境を整えるため、家族にもメリットのある福利厚生制度の導入や、経済面を含めたライフプラン支援、両立支援制度の充実に取組んでいます。
３．働きがいの向上
すべての社員が社会的に満たされた状態になるためには、職場における活躍と成長の機会を整える必要があります。お互いを尊重し認めあう職場を創るラインケアの強化、キャリア志向を見据えた成長支援、１on１をベースとしたコミュニケーション改革を進めています。
5年連続で、健康経営優良法人「ホワイト500」に認定
「健康経営優良法人」とは、経済産業省と日本健康会議が、健康課題に即した取り組みや健康増進に向けて特に優良な健康経営を実践している企業を認定するものです。
TISは、健康経営優良法人(大規模法人部門)上位500社として、5年連続で「ホワイト500」に認定されました。
新しい健康経営の普及と健康保険組合の健全化を目指す『健康経営アライアンス』に参画
健康経営アライアンスは、「社員の健康をつうじた日本企業の活性化と健保の持続可能性の実現」というビジョンに共感する148の企業・団体（6月30日時点）が活動する組織です。健康経営アライアンスでは、企業と健保が連携したコラボヘルスの推進を通じて、データドリブンの課題特定と解決策の実行、各種施策の評価を行っていきます。また、データヘルス計画に基づくPDCAサイクルの着実な遂行を通じて、健康経営の型づくりと成果創出のためのソリューションの共創および産業界への実装を実現していきます。TISはこのアライアンスに参画をしています。
TISの健康推進体制
TISでは、経営層で構成されているコーポレートサステナビリティ委員会と連携し、人事本部が主管となり、グループ各社と連携しながら「ダイバーシティ＆健康経営」を推進します。活動方針・計画・進捗などについては、コーポレートサステナビリティ委員会へ適宜審議、報告を行っています。
従業員代表・衛生委員会・衛生推進委員等は、各地区に在籍しているメンバーが選出されており、人事本部スタッフと施策検討・実施・振り返りなど、健康経営に関する様々な取り組みに参画しています。
TIS健康経営ストーリー
当社グループでは、｢持続可能なエンゲージメント｣を人材戦略の要として位置づけています。
経営戦略を実現するためには、社員が自発的な貢献意欲を高め、プロフェッショナルとして高い成果を発揮することが不可欠です。
TISの健康経営は、経営課題である従業員エンゲージメントを高めるために、『組織開発』『健康増進』『福利厚生』の3つの観点で健康投資を行っています。
健康投資の各項目に対しては、以下ストーリーに沿って、施策を推進し、PDCAサイクルを構築しています。
健康経営施策による主な効果
＜健康投資の最終的な目標指標＞
健康投資の最終的な目標指標として、“働きがい調査”・“組織健康度調査”・“プレゼンティズム”・“アブセンティズム”の４つの指標を設けています。個人の働きがいは向上傾向にあり、社員の自信への期待役割の理解度や成長時間は向上しています。
万全ではない状態で働いている社員比率（プレゼンティズム）は悪化したものの、病気で休業を要した比率（アブセンティズム）は前年度から横ばいを維持しています。
- 働きがい調査：社員の「働きがい」の現状把握を目的とした意識調査から、『総合的にみて「働きがいのある会社」だと言える』と回答した比率
- 組織健康度調査：TIS独自サーベイ（12問・５段階）から、社員のパフォーマンスへの影響度が特に強い４項目の全社平均値
- プレゼンティズム：健康状態が万全な場合の仕事の出来を10点とした場合、過去４週間の仕事の出来を自己採点した結果から算出した生産性の低下比率
- アブセンティズム：病気を理由として休んでいる従業員の比率
取組みの成果はこちら ： 主な取り組みの効果（PDFファイル）
ヘルスリテラシーの向上
TISでは、社員がより健康に関心を持ち、数多くの健康情報を効果的に活用できるよう、継続的な情報発信と教育の機会を提供しています。
また、世代間コミュニケーションを活性化し、風通しがよく一体感のある組織・働きやすく安心感のある職場を目指しています。
＜主なヘルスリテラシ―向上への取り組み＞
- セルフケア（eラーニング、健康セミナー）：全社員対象
正しい健康情報の見分け方と知識を身に着けることを目的とし、心身共に自分の健康状態を知り、よりよい状態に導くためのセミナーおよびeラーニングを実施しています。
例：食生活改善・肩こり腰痛対策・VDT環境下での健康維持・マインドフルネス等
- ラインケア（集合研修）：役職者必修
部下が役割を理解し成長を感じながら仕事へのパフォーマンスを上げていくための効果的なアプローチ方法や、メンタルヘルス対策、ハラスメント防止につながる考え方や接し方等を、ワークを中心とした集合研修で実施しています。
- メンター制度：主に若手社員・キャリア採用者対象
主に、若手社員やキャリア採用者を対象に、組織やチームを超えたメンバーが相談役となり、職場における悩みや課題解決をサポートしています。
健康診断
法令に基づき、年に一度、全社員を対象に定期健康診断を実施。さらに各種検診補助を行っています。
＜主な健診補助＞
- 人間ドックの費用補助
- 女性特有のがん、肺がん、胃がん検査の費用補助
- 郵送方式によるがん・ピロリ菌抗体検査の実施
- 歯周病リスク検査の実施
- 37歳以上を対象とした特定保健指導
- 感染症（インフルエンザ等）予防接種費用補助
ストレスチェック
法令に基づき、年に一度、全社員を対象に労働者のメンタルヘルス不調の未然防止を目的としたストレスチェックを行っています。ストレスチェックの受診はWEBで行い、社員は自身のストレス状態をその場で確認し、希望がある場合は産業医面談や保健師相談の機会を提供しています。
健康保持・増進体制
主な拠点である東京、名古屋、大阪に健康相談室を設置し、現場部門・人事・産業保健スタッフが一体となって、社員をサポートしています。
日常発生する心身の不調や疾病に関する相談、生活習慣改善に関するアドバイスを行っています。
また、各拠点にヘルスキーパールームを常設し、専任の鍼灸マッサージ師による施術と指導・助言を提供しています。
コラボヘルス（健康保険組合）
健康保険組合と協業し、社員への健康に対する関心を高める働きかけや、健康増進対策を実施しています。
＜主なコラボヘルス施策＞
- 禁煙キャンペーンの実施
- 重症化リスク者に対し、個別支援の実施
- ストレッチセミナーの実施
- チームのコミュニケーション×運動を目的とした動画の配信
- 感染症予防対策グッズ（消毒・手洗い製品等）の配布
- ウォーキングイベントの開催（スマートフォンアプリを用いた歩行イベント）
- メンタルヘルスカウンセリング
- 健康情報・育児情報の発信
- 薬の有償あっせん
- ポイント制度による商品交換あっせんや健康増進グッズ購入のサポート
- 健康増進に関するスマートフォンアプリの提供
生活力向上に向けた取り組み
社員が心身ともに健康を維持して仕事をするためには、生活力の向上も重要な要素です。在籍中も退職後も豊かで幸せな生活を送れるように、制度整備や取り組みを実施しています。
＜主な取り組み＞
●福利厚生
社員のライフステージに合わせて利活用できる、法定外福利厚生サービスを提供しています。育児介護支援や学習サポートなど、当社独自のメニューを用意し、定期的なお得情報を発信するなど、利用を促進しています。(法定外福利厚生サービスは家族も、退職後も利用可能です)
各種法人優待制度、全国５か所の保養所の優待など、年次休暇の取得推進に寄与するサービスも、あわせて用意しています。
●資産形成、生活安定に関する制度
従業員持株会制度、財形貯蓄制度といった資産形成の支援や、万が一に備える団体保険制度の充実に取り組んでいます。
2019年度より、社員が予期せぬ病気や怪我による生活へのリスクに対応するため、LTD(長期障害所得補償保険)を開始しました。
LTD制度は、長期療養や後遺障害等により、所得が下がった場合、会社が一定の保証を行うとともに、社員が3段階の保証率を上乗せできるよう設計しています。
将来のリスクに備えるため、フィナンシャルウェルネスの一環として、毎年、説明会を行い、任意加入率は40%を超えています。
●退職金制度
TISでは確定拠出年金(DC)制度及びDCマッチング拠出制度の運営を行い、モニタリングレポートや運用に関係する評価を社員に開示しています。
社員の資産運用の幅を広げるため、豊富な運用商品提供を提供しており、定期的な運用商品の見直しを実施するとともに、金融リテラシーを高め、それぞれの将来に備えるため、継続投資教育やFP無料相談の機会を提供しています。
このような継続的な取り組みがが評価され、 DCエクセレントカンパニー「継続投資教育部門」を受賞しました。
■DCエクセレントカンパニー
2020年 『継続投資教育部門』受賞
2022年 『制度運営（ガバナンス）部門』受賞
※両部門で受賞したのはTISが初