サイト内検索
サイト内検索を閉じる

健康経営

TISインテックグループでは、社員が心身ともに健康で安心して業務を遂行し、能力を最大限に発揮することが、会社の成長と社会貢献につながると考えています。

TISの健康経営

社員がいきいきと活動し、人間らしさ(個性や強み)を発揮するためには、それぞれの人生が豊かで幸せであることが大切な要素です。TISでは「社員の人生の質(QOL)向上」を目指し、ワークライフバランスや心身の健康を高める施策を拡充します。また、メンバとゴールを共有、協業しながら成長し、能力を発揮できる職場つくりを目指し、健康経営を推進します。

TIS専務執行役員 人事本部長 生宗潤

1.心身の健康
健康はすべての活動の基盤です。社員一人一人が健康的なライフスタイルを維持し、能力を発揮できるよう、ヘルスリテラシー向上を目指した情報提供やセミナーの実施、労働時間の適正化に取り組んでいます。特に2019年度から導入した「勤務間インターバル制度」では、睡眠の重要性を繰り返し、社員に着信しています。

2.生活力の向上
社員(その家族を含む)の生活が充実し、長く安心して働ける環境を整えるため、家族にもメリットのある福利厚生制度の導入や、経済面を含めたライフプラン支援、両立支援制度の充実に取組んでいます。

3.働きがいの向上
すべての社員が社会的に満たされた状態になるためには、職場における活躍と成長の機会を整える必要があります。お互いを尊重し認めあう職場を創るラインケアの強化、キャリア志向を見据えた成長支援、1on1をベースとしたコミュニケーション改革を進めています。

3年連続で、健康経営優良法人「ホワイト500」に認定

「健康経営優良法人」とは、経済産業省と日本健康会議が、健康課題に即した取り組みや健康増進に向けて特に優良な健康経営を実践している企業を認定するものです。
TISは、健康経営優良法人(大規模法人部門)上位500社として、3年連続で「ホワイト500」に認定されました。

TIS健康経営ストーリー

TISでは、健康経営で解決したい経営課題(『エンゲージメントの向上』)の解決に向け、『組織開発』・『健康増進』・『福利厚生』を軸に、PDCAサイクルを構築していきます。

TIS健康経営ストーリー(PDFファイル)

関連したダイバーシティの取組み

健康経営施策による主な効果

<健康関連の最終的な目標指標>

健康関連の最終的な目標として、4つの指標を設けています。個人の働きがいは向上傾向にあり、社員が自身の期待されている役割の理解度が上昇しています。病気で休業をしている比率(アプセンティーイズム)は一定数いるものの、健康状態が万全でない状態で働いている社員比率(プレゼンティーイズム)は、減少しています。

  • 働きがい調査:社員の「働きがい」の現状把握を目的とした意識調査から、『総合的にみて「働きがいのある会社」だと言える』と回答した比率
  • 組織健康度調査:TIS独自サーベイ(12問・5段階)から、社員のパフォーマンスへの影響度が特に強い4項目の全社平均値
  • プレゼンティーイズム:健康状態が万全な場合の仕事の出来を10点とした場合、過去4週間の仕事の出来を自己採点した結果から算出した生産性の低下比率
  • アブセンティーイズム:病気を理由として休んでいる従業員の比率

取組みの成果はこちら : 主な取り組みの効果(PDFファイル)

ヘルスリテラシーの向上

TISでは、社員がより健康に関心を持ち、数多くの健康情報を効果的に活用できるよう、継続的な情報発信と教育の機会を提供しています。
また、世代間コミュニケーションを活性化し、風通しがよく一体感のある組織・働きやすく安心感のある職場を目指しています。

<主なヘルスリテラシ―向上への取り組み>

  • セルフケア(eラーニング、健康セミナー):全社員対象
    内容:正しい健康情報の見分け方と知識を身につける
       自分の健康状態を知り、心身をより良い状態へ導く(食生活改善・肩こり腰痛対策、自律神経調整、マインドフルネス 等)

  • ラインケア(集合研修):役職者必修
    内容:メンタルヘルス対策、ハラスメント防止、職場環境改善

  • メンター制度:主に若手社員対象
    内容:組織やチームを超えたメンターが相談役となり、職場における悩みや課題解決をサポート

健康診断

法令に基づき、年に一度、全社員を対象に定期健康診断を実施。さらに各種検診補助を行っています。

<主な健診補助>

  • 人間ドックの費用補助
  • 女性特有のがん、肺がん、胃がん検査の費用補助
  • 郵送方式によるがん・ピロリ菌抗体検査の実施
  • 歯周病リスク検査の実施
  • 37歳以上を対象とした特定保健指導
  • 感染症(インフルエンザ等)予防接種費用補助

ストレスチェック

法令に基づき、年に一度、全社員を対象に労働者のメンタルヘルス不調の未然防止を目的としたストレスチェックを行っています。ストレスチェックの受診はWEBで行い、社員は自身のストレス状態をその場で確認し、希望がある場合は産業医面談や保健師相談の機会を提供しています。

健康管理・増進体制

主な拠点である東京、名古屋、大阪に健康相談室を設置し、日常発生する心身の不調や疾病に関する相談、生活習慣改善に関するアドバイスを行っています。また、各拠点にヘルスキーパールームを常設し、専任の鍼灸マッサージ師による施術と指導・助言を提供しています。

コラボヘルス(健康保険組合)

健康保険組合と協業し、社員への健康に対する関心を高める働きかけや、健康増進対策を実施しています。

<主なコラボヘルス施策>

  • 禁煙キャンペーンの実施
  • ストレッチセミナーの実施
  • チームのコミュニケーション×運動を目的とした動画の配信
  • 感染症予防対策グッズ(消毒・手洗い製品等)の配布
  • ウィーキングイベントの開催(スマートフォンアプリを用いた歩行イベント)
  • メンタルヘルスカウンセリング
  • 健康情報・育児情報の発信
  • 薬の有償あっせん
  • ポイント制度による商品交換あっせんサービス

健康保険組合独自調査によるTIS社員の健康課題

ライフステージサポート

仕事と育児の両立に関する取り組み

出産前から復職まで、各ステージに応じた制度を整備し、当事者である社員や組織へのサポートを提供しています。

<制度>

  • 妊活休暇(年10日、5日有休)
  • 妊活休職(通算1.5年)
  • 妊活のための勤務時間短縮制度(通算3年)
  • マタニティー休暇(10日有休)
  • 育児休業(子または孫が小学校一年生終了月の月末まで 通算2年)
  • 子の看護休暇(中学校就学前までの子または孫 年10日、5日有休)
  • 育児のための短時間勤務制度(子または孫が小学校卒業まで 通算上限なし)
  • マタニティーサポート休暇(パートナーの妊娠期間中 5日有休)

<主な取組>

  • 産休前・復職時ガイダンス
  • 復職時面談(上司・本人・人事)

■子育て支援企業認定マーク『プラチナくるみん』

仕事と介護の両立に関する取組

仕事と介護の両立を目的とした制度の整備や、当事者である社員への支援を行っています。

<制度>

  • 介護休暇(年10日、5日有休)
  • 介護休業(通算1年)
  • 介護のための短時間勤務制度(介護終了まで 通算上限なし)

<主な取り組み>

  • 介護に関する相談窓口の設置
  • 介護に関する情報提供

■介護支援企業マーク『トモニン』

仕事と病気療養の両立に関する取組

安心して療養できるための制度や経済的支援を実施しています。
傷病による長期療養時の給与保証制度や、一定の病気(がん、脳卒中、心疾患、指定難病など)における治療との両立、社会復帰を支援する制度を整備しています。

<制度>

  • LTD(長期障害所得補償保険)制度
  • 特別傷病休職制度(後遺障害のリハビリを目的とした休職)
  • 病気のための短時間勤務制度(がん、脳卒中、心疾患、指定難病において、寛解もしくは完治するまで)

<取組>

  • 傷病で復職した社員に対し、上司・産業保健スタッフ・人事が連携し、復帰後の業務適応を支援
  • 『仕事と病気治療の両立ガイド』の配布
  • 両立支援コーディネーターによる相談窓口の設置

ワークライフバランス推進施策

仕事以外の生活時間が充実し、より豊かで幸せな人生を送ることは、仕事におけるパフォーマンス向上に直結します。社員とその家族の人生の質を高めるために、その基盤となる働き方関連制度の拡充に取り組んでいます。

休暇取得奨励・長時間対策

  • 年休取得奨励日の設定(年間5日)
  • 年休取得率の目標設定(年85%以上)
  • リフレッシュ休暇(年間4日の特別有給休暇)取得率の目標設定(全社員が1日以上取得)
  • リフレッシュ休暇と年次有給休暇を活用し、 年に1度は連続10日の休暇取得を奨励
  • 月平均60時間以上の時間外を行っている社員(役職者含め0名)

柔軟な働き方

  • フレックス勤務制度(コアタイム無し、1日の最低労働時間2時間)
  • テレワーク勤務制度(テレワーク日数上限なし、全社員が利用可能)
  • 遠隔地におけるテレワークを活用した転勤抑止
  • 配偶者転勤帯同による一時的な休職を認める

勤務間インターバル制度

社員の健康を守り、継続的に安定した集中力やパフォーマンスを発揮するために、勤務間インターバル時間(11時間)を守るよう就業規則に明記しています。
制度運用にあたっては、睡眠の重要性や健全な生活時間を確保する意識付けとして、以下のような取り組みを継続的に行っています。

<取組>

  • 組織ごとのインターバル取得状況、時間外労働時間の公開
  • 時間外上限実績を踏まえた管理者への指導、是正
  • 制度の目的を正しく着信し、一人ひとりが自覚をもってセルフコントロールするための「働きかたeラーニング」実施
お問い合わせ
各種お問い合わせページ
お問い合わせフォーム
サービスに関するお問い合わせ
お電話
0800-600-9810
携帯電話
050-5816-9805
受付時間 9:00~12:00 13:00~17:00(土・日・祝日を除く)

更新日時:2021年10月13日 15時17分

PAGE TOP