メディア掲載記事
TISのUXデザインを担う集団。
現在、世界中で叫ばれているDX。
特に日本では、DXの推進が進まなければ世界から取り残される
“2025年の崖”を迎えてしまうとされ、
あらゆる産業で推進が進んでいます。
当社TISも、総合ITサービス企業として
こうした展開をリードし続け、
従来のSIerから「共創パートナー」として
社会に新しい価値を提供していく企業へと進化を続けています。
ここで欠かすことができないのが、
単にシステムインテグレーション等を提供するのではなく、
DXをもたらすサービス・プロダクトが
生活者にどのような体験をもたらすのか、
「使ってみたい」「使い続けたい」と思ってもらえるかといった、
“意味”を設計するUI/UXデザイン。
そこで当社では2022年度より、
このUI/UXデザインを担う組織として
「DXクリエイティブデザイン部」を立ち上げ、
本格的な拡大を目指しています。
TISの考える“意味あるUI/UXデザイン”、
あなたも一緒に手がけて新しい価値を生み出していきませんか。
DXクリエイティブデザイン部 部長・鈴木
一般的にUI/UXというと、サービスやプロダクトを通じて得られる「体験」、それに付随する「使いやすさ」といった捉えられ方がされていると思います。ただ、私たちが考えるUI/UXはこうした概念にとどまりません。
いくら使いやすいサービスであっても、そもそも使ってもらえるか、使い続けてもらえるかという観点が抜けてしまっていては生活者のもとに届きません。サービスやプロダクト単体の使いやすさだけではなく、「使ってみたい・使い続けたくなる」ような「意味」をデザインする。これを私たちは“意味的UX”と呼び、一番大切にしています。
ご入社いただく方も、人間中心設計手法や行動経済学の考え方を取り入れたデザインプロセスで、新しい価値を生み出していってほしいと考えています。
お客様とともに海外の国営事業の節電を支援した事例です。
各世帯の電力消費量データを分析してアプリ等などで可視化することにより、国民の消費電力削減を促す「省エネ推進サービス」において、ユーザーの関心を引き、行動変容を促すようなコンセプト開発、デザイン、 スタイリングなどを実行。節電によるコストメリットがない国民に「使い続けてもらう」UI/UXデザインを考慮しました。
健康志向を持つユーザーと、そのユーザーをカスタマーとして持つ小売・流通・メーカーを、ビッグデータの利活用でつなげる「ASTARI」サービスのUI/UXデザインを手がけました。ユーザーが継続利用したくなるような体験を提供することで、精緻な購買・行動・健康データを取得することが可能に。
この「ASTARI」をはじめ社内事業向けの業務も多数あり、開発チームなどの社内メンバーと協業しながらより良い成果を出していくことが可能です。
“デジタルの力によって、マルチステークホルダーと脱炭素を共創し、持続可能で豊かな次世代エネルギー社会を実現する”をコンセプトとする脱炭素ソリューション「Carbony（カーボニー）」 のブランドコンセプト、ブランド名、ロゴデザインを手がけました。
脱炭素をはじめとした社会課題に関するブランディング事例も多数で、社会全体に価値を発揮しています。
デザインマネージャー/UXデザイナー 加藤
当部門でのUI/UXデザインは「意味的UX」を中心とした考え方で進められていますが、一般的なUI/UXを手がける会社と異なる点がもう一つあります。それは、TISそのものが総合ITサービスを手がけて高いノウハウを積み重ねている点。
コンサルティング会社のように上流を手がけるだけではなく、サービス・プロダクトを生み出していく部分まで自社でワンストップで手がけることができるため、既存サービスのUI/UXデザインのみならず、自ら新しいサービスを考え、生み出していくことまで経験できます。
より良い「意味的UX」を生み出していけるように、デザイナー個々のインプット活動を各種制度などで強力にサポートしています。
【インプット活動事例】
・1泊2日でのワーケーション実施（軽井沢）
・美術館や展示場の鑑賞
・共同アート製作体験
・上記のような活動の発表を行うディスカッション など
「型にはめるより、一人ひとりの“やりたい”を尊重する」のが私たちのスタイルですので、ご入社いただく方にも積極的にインプット活動のアイデアを発信してほしいと思います。
「UI/UXデザイナーには、自己体験・原体験が大切」「あらゆる経験はデザイナーの糧となる」という考えから、プライベートでの経験も大切にしてもらえる環境を整えています。
フルフレックスのため、生活に合わせて早上がりや休暇を取りやすいことに加え、テレワークによって通勤時間等をカットした効率的な働き方を実現（月1～2回程度出社）。
また、現部署には育休取得者はいませんが、希望があれば積極的に取得してほしいと考えています。その経験も、例えば主婦や小さな子供がターゲットのサービス設計において糧となっていくはずです。
