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HOMEプロジェクト・ストーリー > 04.旭化成×TIS

前人未到の領域へ

旭化成×TIS
旭化成×TIS

PROJECT MEMBER

(写真左より)

  • 山田 絵梨子

    エンタープライズリソースマネジメント事業部

    旭化成グループ様のケミカル事業領域のSAP ERP統合において、販売物流のシステム構築を担当。

  • 齊藤 頼芸

    エンタープライズリソースマネジメント事業部

    国内では初となるSAP HANAの導入をリードし、グループ共通のBI基盤の開発マネジメントを担当。

  • 平川 秀俊

    エンタープライズリソースマネジメント事業部

    プロジェクトスタディから関わり、ERPコンサルタントとして会計領域のグループ共通基盤構築を主に担当。

旭化成 × TIS

各事業部・部門が連携して、ALL TISとしてクライアントの課題解決に取り組みます。

プロジェクト組織図 プロジェクト組織図

※体制、部門名などはプロジェクト当時のものです。

1. 始動

お客様の成長戦略支援のために、敢えて大胆にSAP ERPを統合

それは、日本を代表する総合化学メーカーが、今後さらなる成長を果たしていくための重大な決断だった。

時は2010年にまで遡る。当時、持株会社制によるグループ経営を展開していた旭化成グループ様では、事業会社ごとに個別にSAP ERPを導入し、それぞれ経営のスピードアップを図っていた。しかしその一方、グループ全体で13ものERPシステムを抱えることになり、グループを横断して事業や組織の再編を行う際には、システム対応の負担が大きくなるという弊害が生じていた。

そこで旭化成グループ様は、変化に迅速に対応し、グループ内で柔軟に新事業を創出できる環境を築くべく、13のSAP ERPをひとつに統合し、共通基盤を構築することを決定。そして、この一大プロジェクトを託されたのが、SAP ERPの導入・構築で豊富な実績を持つTISだった。

プロジェクトは、お客様とともに会計の共通基盤の仕組みを検討することから始まった。このプロジェクトスタディの段階から関わったメンバーの一人が、会計領域を専門とするERPコンサルタントの平川だ。

「当初、お客様の事業会社ごとにさまざまな仕組みが導入されていて、それをひとつに集約していくための調整はなかなか大変でした。まずお客様側のキーマンとしっかりリレーションを築き、ともに関係者との折衝にあたり、各社の意向を汲みつつ着地点を探っていきました。」

TISにおいてもこの案件は最重要プロジェクトと位置づけられ、SAP ERPソリューションを手がける各部署から人材が集められ、また有力なパートナー企業各社にも参画を要請し、総勢で数百名に及ぶ専任の組織が社内で立ち上がった。こうして万全の体制を敷き、本格的にプロジェクトは走り出した。

2. 挑戦

将来を見据えての挑戦。前例のないSAP HANAでのBI基盤の構築。

SAP ERPソリューションの販売・物流領域のコンサルティングでキャリアを積んできた山田も、このプロジェクトに召集されたメンバーの一人だ。彼女が担当したのは、旭化成グループ様におけるケミカル事業領域全般の販売物流システムの構築。山田もまた、この巨大なプロジェクトに苦闘していた。

「お客様と要件定義を重ね、設計を行い、開発のとりまとめまで担いました。膨大な要件を入れ込んだ大量の設計書を作成し、多い時で100名以上の開発者を動員して一気にシステムを構築。当時は目が回るような毎日でしたが、このプロジェクトにかけるお客様の意気込みも肌で感じていましたし、私自身も何が何でも作り上げてみせるという決意で開発に臨んでいました。」

そしてSAP ERP統合とともに、今回の旭化成グループ様のプロジェクトのもうひとつの大きな目的が、ERPのデータをもとに業務データの分析やレポート作成を行う、BIツール用のデータベースの統合だった。ここでお客様が導入を決断したのが、インメモリ型データベース製品のSAP HANA。当時リリースされたばかりの製品で、国内では大規模導入事例が少なく、まさに未知へのチャレンジだった。このSAP HANAを駆使してBI基盤を構築するチームを率いたのが齊藤だった。

「大きな決断をされたというのが正直な印象でした。新しい製品のため、きちんと動作するか不安もありました。でも、我々は過去にも事例のないソリューションをいくつも導入した実績があり、そうした経験を活かせばできるだろう。そして何より、将来を見据えて新しいテクノロジーを果敢に導入し、ビジネスをさらに進化させようとするお客様の気概に、我々も全力でお応えしなければという気持ちでした。」

そこから齊藤たちは評価と検証を重ねて、SAP HANA導入を推進。製品上の不具合が発見されれば、SAPの海外の開発者とも直接やりとりして解決策を探っていった。

「当時SAPの開発部隊が韓国にもあり、そちらにお客様と一緒に赴いて確認したこともあります。海外との協業は私にとってもいい経験になりましたし、SAP HANAに関する知見も大いに得ることができました。」

こうしてメンバーたちはそれぞれのポジションで奮闘し、データ移行やシステムテストなど数々のハードルを乗り越え、プロジェクトを計画通り前進させていった。

3. 達成

SAPソリューションにおいても、TISは時代の最先端を走り続ける。

プロジェクトは計3期にわたって展開され、2015年にすべてのシステムが稼働。プロジェクトは無事完了した。

山田はこう振り返る。 「TISでは若いうちからお客様と折衝する経験を積み、お客様としっかりコミュニケーションをとって、本質を議論できる力を養っています。ですからお客様も私たちのことを認めてくださり、結果としてプロジェクトをスムーズに運べます。TISが大規模なプロジェクトを数々成功させているのは、それが大きな理由ではないかと思いますね。」

平川はこのプロジェクトが完了した後も、引き続き旭化成グループ様の別の案件にも関わることになった。 「今回のプロジェクトで、ビジネス環境の変化に迅速に対応できる基盤を構築することができました。さらにその成果が評価され、お客様のグループ内の事業再編に関わるシステム対応もお任せいただけることに。こちらの案件はお客様の経営に直結することなので、先方のマネジメント層の方々と接する機会も多く、レベルの高い仕事を経験でき、さらに成長できたように思います。」

齊藤は、このプロジェクトを成し遂げたことで、TISが提供できるSAPソリューションはさらに高度に進化したと語る。SAP HANAがスタンダードになりつつある今、その実績を持つTISには大きなアドバンテージがある。これを武器に、今回のようにお客様の経営そのものに大きなインパクトをもたらすテーマに挑む。それがいま、齊藤をはじめとするメンバーたちが掲げているビジョンだ。

※所属、職名等は、インタビュー当時のものです。
※TIS、TISロゴはTIS株式会社の商標または登録商標です。
※その他の会社名、商品名、サービス名は各社の商標またはサービスマークです。
ミッション

グループ内における事業再編や組織変更の迅速化・効率化を図るために、従来事業会社ごとに運用されていた13のSAP ERPを統合し、同時にSAP HANA導入によるBI共通基盤を構築し、意思決定のスピードを速める。

成果

事業ポートフォリオの組み替えによるシステム対応を迅速に行うことが可能となり、グループ融合による成長戦略を強力にサポートするインフラ基盤を確立。同時にシステムの保守・運用コストを20~30%削減し、ERPシステムのアップグレード対応コストも大幅な低減を見込んでいる。

FUTURE

今後、国内の大手企業の間で、さらなる競争力強化のためにグローバルでSAP ERPを統一する方向に進むことは疑いなく、これまでの経験を活かし、TISとして総力を挙げてサポートしていく。

Topics
齊藤氏

新ソリューション対応やグローバル化対応がSAPビジネスの今後の戦略。

SAPビジネスはいまやTISにおいて主要な事業の柱のひとつであり、業界内でも高い評価を獲得している。認定コンサルタントも、SAP ERPはもとより、SAP HANA、SAP Business Objects、SAP NetWeaver、SAP Mobile Platformなど多様な分野で340名に上る人材を抱えている。アワードも数々獲得しており、2016年度もSAPパートナーとして「SAP AWARD OF EXCELLENCE 2016」を受賞。そして、今後のTISのSAPビジネス戦略について、齊藤は次のように述べる。

「SAPアプリケーションはいま、インメモリデータベース技術のSAP HANAによって劇的に変化しています。HANAベースのアプリケーション“SAP S/4HANA”の登場によって、その進化のスピードをますます速めています。激しい競争環境に身を置くお客様には、戦略基盤をサポートする重要な選択肢となるはずであり、私たちTISもこの動きに追随すべく新ソリューションへ対応する動きを加速させています。また、グローバル化対応も果敢に進めており、ASEAN市場への進出を図るべく、タイのSAPのトータルソリューションプロバイダーであるI AM Consulting社を傘下に収めています。SAPを武器に自分のキャリアをさらに大きく広げたい方にとって、これからのTISは絶好の環境だと思いますね。」

お客様名
旭化成株式会社
事業内容
事業持株会社である旭化成株式会社と6つの事業会社を中核に、「マテリアル」「住宅」「ヘルスケア」の3領域で事業を展開
従業員数
連結 32,821人
主な拠点
東京本社、全国各拠点工場、研究所、海外拠点他
URL
http://www.asahi-kasei.co.jp/
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